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認知症予防研究所

認知症かどうかをどのように判断するのか

認知症かどうかをどのように判断するのか、ということはとても難しい問題です。
日本だけではなく、世界中で「年をとれば物忘れが激しくなる」「老人は同じ話を何度も話したがる」「年寄りは頑固者が多い」という認識があります。
このため、例え物忘れがひどくなって、同じ話を繰り返すことが増え、性格が頑固に変わってしまっても、「年をとったのだから当たり前」と考えてしまいがちです。
こういった認識が世間一般に浸透している現状では、認知症かどうかを専門家以外が判断するのはとても難しいと思われます。

では、認知症かどうかをどのように判断すれば良いのか?

これは少し逆説的になってしまうかもしれませんが、「年をとれば物忘れが激しくなる」「老人は同じ話を何度も話したがる」「年寄りは頑固者が多い」という印象を持ち始めたら、認知症かもしれないと疑うべきです。
近現代になるまで、医学が発達しなかったために「老人とは物忘れをして当たり前、頑固な性格に変わっても仕方がない」と考えられてきました。
そして、そういった状況が続いても、平均寿命が短い状態であれば大きな問題にもならなかったと思われます。
しかし、現在では平均寿命が延びた結果、体の健康に頭脳の健康が追いつかない状態が起こりつつあるのです。それが認知症の正体だといっても過言ではないでしょう。
ですので、先ほども述べたように、「年をとれば物忘れが激しくなる」「老人は同じ話を何度も話したがる」「年寄りは頑固者が多い」こういった感想を自分に対して、もしくは身近なご家族に感じたならば、念のために病院で受診することが重要となってきているのです。

その際受診する医科は「物忘れ外来」「神経科」「精神科」「老年内科」などです。
もしも分からなければ、総合病院の受付に問い合わせば適切な受診科を案内してもらうことができるでしょう。
もしも、そうして受診した結果、認知症であることが検査の結果判明すれば早期に発見でき、進行を遅らせる手段を講じるための時間的余裕を手に入れることができるでしょう。
逆に、「認知症ではない」という診断結果がでれば、安心を得られることができるのですから、認知症かどうかが疑わしくなった時点で早期に受診すべき、ということにはメリットはあってもデメリットはないともいえるかもしれません。

認知症は進行してしまうと本人はもちろん、家族の経済的負担や介護負担がとても大きい病気です。医療の専門家か世界中の国々がその問題の大きさに徐々に気付き始め、対策に力がいれられてきています。
ですので、早期発見のためにも、「不安になったら、まず受診」という心構えでいることが大切なことだと思います。

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